山脇岳志 - スマートニュースメディア研究所 SmartNews Media Research Institute

山脇岳志

Takeshi YAMAWAKI

スマートニュースメディア研究所　所長／ Director

兵庫県出身。京都大学法学部卒。
1986年、朝日新聞社に入社。地方支局で事件や地方行政などを担当後、経済部で大蔵省（財務省）、日本銀行・金融業界などを担当。調査報道にも従事。
1995年から96年まで、オックスフォード大学客員研究員（Reuter Fellow)。
2000年から03年まで、ワシントン特派員。帰国後、論説委員として経済関連の社説を執筆した後、経済部次長。
2008年、グローバルで多様な視点を重視する別刷り「GLOBE」の創刊に携わり、編集長代理、編集長を務めた。2012年、ベルリン自由大学上席研究員（Senior Research Fellow)。
2013年から17年までアメリカ総局長。アメリカ報道の責任者として、トランプ氏が当選した大統領選をカバーした。帰国後、編集委員となり「ザ・コラム」「多事奏論」といったコラムを担当した後、2020年に退職。
同年、スマートニュースメディア研究所の研究主幹に就任、メディアリテラシー教育や世論調査の企画・運営などに携わる。2022年から同研究所所長。
新聞社時代から兼務で、東大公共政策大学院非常勤講師、京大経営管理大学院特命教授などを務め、現在は帝京大経済学部客員教授。
著書に「日本銀行の深層」（講談社）、「SNS時代のメディアリテラシー」（筑摩書房）、「現代アメリカ政治とメディア」（編著、東洋経済新報社）、「日本の分断はどこにあるのか」（編著、勁草書房）など。

関心領域

メディア・世論研究、メディアリテラシー教育、アメリカ政治、金融・マクロ経済政策

所属学会

日本メディア学会、アメリカ学会、日本政治学会

研究・教育歴

2022年4月〜　帝京大学経済学部客員教授
2021〜23年度　京都大学経営管理大学院特命教授
2018〜20年度　京都大学総合生存大学院特任教授
2017〜20年度　東京大学公共政策大学院非常勤講師
2012年　　　　ベルリン自由大学上席研究員（Senior Research Fellow)
2010〜12年度　上智大学文学部新聞学科非常勤講師
2004〜05年度　学習院大学法学部非常勤講師
1995〜96年　　オックスフォード大学客員研究員（Reuter Fellow)

単著

『ＳＮＳ時代のメディアリテラシー ——ウソとホントは見分けられる？』（筑摩書房、2024年）
『郵政攻防』（朝日新聞社、2005年）
『日本銀行の深層』（講談社文庫、2002年）
『日本銀行の真実　さまよえる通貨の番人』（ダイヤモンド社、1998年）
“The Forbearance Policy: What Went Wrong with Japanese Financial Regulation”, Loughborough University Banking Centre Research Paper, 1996

編著

『日本の分断はどこにあるのか　スマートニュース・メディア価値観全国調査から検証する』（勁草書房、2024年10月）
『メディアリテラシー　吟味思考（クリティカルシンキング）を育む』（時事通信社、2021年12月）
『現代アメリカ政治とメディア』（東洋経済新報社、2019年4月）

共著

『アメリカ政治の地殻変動　分極化の行方』（東大出版会、2021年）
『政治コミュニケーション概論』（ミネルヴァ書房、2021年）
『トランプ政権の分析』（日本評論社、2021年）
など多数

研究プロジェクト・発表（2018年〜　抜粋）

『AIと人間の「あいだ」を考える研究会メンバー（弊社主催）』（当研究所、2024年～）
計算社会科学会大会にて発表（企画ワークショップ）『日本の分断はどこにあるのか？』（計算社会科学会、2024年2月）
『スマートニュース・メディア価値観全国調査研究会』（当研究所、2022年〜）
日本社会心理学会にて発表（ワークショップ）『スマートニュースメディア価値観全国調査・調査概要と日米比較』（日本社会心理学会、2023年9月）
『現代アメリカにおける政治的地殻変動：政党再編と政策的収斂科研費基盤研究A　研究分担者』（2021年度～2025年度）
『「格差・分断の広がりとメディアのあり方」を考える研究会メンバー（弊社主催）』（当研究所、2020年～2021年）
東京財団政策研究所『2020年アメリカ大統領選と日米経済関係プロジェクト』研究会メンバー（東京財団政策研究所、2018～2020年）
東京財団政策研究所公開研究会にて発表『トランプ政権とメディア―分極化時代の報道とは？』（東京財団政策研究所、2019年4月）

研究所・関連記事

執筆コラム・論考（2018年〜　抜粋）

『日本の「分断」を追う10年プロジェクト始動──第1回調査で垣間見えた日米の差異』（Newsweek日本版、2024年1月）
『文章が得意、と私に「思い込ませて」くれた先生　褒め方にはコツがある、と気づいた』（朝日新聞GLOBE＋、2022年9月）
『日本の医療制度は「自由すぎる」、世界を変えたプライマリ・ケア改革とは』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2022年9月）
『経済学者とジャーナリストが議論「アカデミズムとジャーナリズムのあり方は？」』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2022年9月）
『メディアリテラシー教育の促進を』（内外教育4/19日号、2022年4月）
『フェイクニュースの時代に必要な“吟味思考”とは？』（ウェブ電通報、2022年4月）
『メディアリテラシーの現在地』（月刊教員養成セミナー、2022年3月）
『「批判的思考」という訳語では伝わらない　クリティカルシンキングの本質は「吟味」だ』（朝日新聞GLOBE＋、2022年2月）
『高坂正堯の精神から何を学ぶか──アカデミズムとジャーナリズムの架橋』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2021年12月）
『メディアの分極化と米国の分断　公平原則の撤廃は何をもたらしたか』（月刊Journalism 2021年4月号、2021年4月）
『批判的思考力を鍛える「メディアリテラシー教育」とは』（朝日新聞GLOBE＋、2020年12月）
『「メディアリテラシーは誤用されている」　フェイクを見抜くよりも大切なこと』（朝日新聞GLOBE＋、2020年11月）
『戦後教育はどこが間違っていたのか　教育史の専門家がみる「改革のヒント」』（朝日新聞GLOBE＋、2020年10月）
『シンガポール国立大はなぜアジアトップクラスの大学になれたか　改革の主導者に聞いた』（朝日新聞GLOBE＋、2020年6月）
『トランプ大統領と学校現場　いじめ問題を中心に』（東京財団政策研究所、2020年3月13日）
『【苅谷剛彦】教育改革にひそむ「主体性」「平等主義」という名の落とし穴』（朝日新聞GLOBE＋、2020年2月）
『トランプ大統領と公民教育の行方』（東京財団政策研究所、2019年9月19日）
『テレビに愛されるトランプ氏と、米放送業界の「イコールタイム・ルール」』（Forbes JAPAN、2019年8月11日）
『政治もメディアも分極化する米国　歩み寄りのカギはどこに』（朝日新聞GLOBE＋、2019年6月）
『トランプ氏、バイデン氏と、「アメリカ建国の父」トーマス・ジェファーソン』（東京財団政策研究所、2019年5月28日）
『トランプ大統領の気質とメディア（2）憲法修正第25条をめぐって』（東京財団政策研究所、2019年5月9日）
『トランプ大統領の気質とメディア（1）ゴールドウオータ・ルールをめぐって』（東京財団政策研究所、2019年2月21日）
『Under Surface, Middle-Aged Women Push Anti-Trump Movement in U.S.』（朝日新聞GLOBE＋、2018年11月）
『米放送界のイコールタイム・ルールとトランプ氏の「ねじれた関係」』（東京財団政策研究所、2018年11月1日）
『トークラジオ化するケーブルテレビと政治的分極化』（東京財団政策研究所、2018年9月25日）
『FCCのフェアネス・ドクトリン（公平原則）の廃止と、トークラジオの隆盛』（東京財団政策研究所、2018年9月19日）
『アメリカ政治とメディアの分極化――鶏が先か、卵が先か？』（東京財団政策研究所、2018年6月28日）

メッセージ

2016年の米国大統領選は、現地で取材した私にとって衝撃でした。フェイクニュースの拡散、ニュース操作、政治的分断の深刻化…。ネット時代の民主主義や教育にも関心を持つようになりました。日本でも分断が次第に広がりつつあるように感じています。インターネット時代における民主主義を考察する研究プロジェクトや、メディアリテラシー教育にも携わっています。

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