SMRIについて

関心領域

メディア・世論研究、メディアリテラシー教育、アメリカ政治、金融・マクロ経済政策

研究・教育歴

• 2022年4月〜　帝京大学経済学部客員教授
• 2021〜23年度　京都大学経営管理大学院特命教授
• 2018〜20年度　京都大学総合生存大学院特任教授
• 2017〜20年度　東京大学公共政策大学院非常勤講師
• 2012年　　　　ベルリン自由大学上席研究員（Senior Research Fellow)
• 2010〜12年度　上智大学文学部新聞学科非常勤講師
• 2004〜05年度　学習院大学法学部非常勤講師
• 1995〜96年　　オックスフォード大学客員研究員（Reuter Fellow)

単著

• 『ＳＮＳ時代のメディアリテラシー ——ウソとホントは見分けられる？』（筑摩書房、2024年）
• 『郵政攻防』（朝日新聞社、2005年）
• 『日本銀行の深層』（講談社文庫、2002年）
• 『日本銀行の真実　さまよえる通貨の番人』（ダイヤモンド社、1998年）
• “The Forbearance Policy: What Went Wrong with Japanese Financial Regulation”, Loughborough University Banking Centre Research Paper, 1996

編著

• 『日本の分断はどこにあるのか　スマートニュース・メディア価値観全国調査から検証する』（勁草書房、2024年10月）
• 『メディアリテラシー　吟味思考（クリティカルシンキング）を育む』（時事通信社、2021年12月）
• 『現代アメリカ政治とメディア』（東洋経済新報社、2019年4月）

共著

• 『アメリカ政治の地殻変動　分極化の行方』（東大出版会、2021年）
• 『政治コミュニケーション概論』（ミネルヴァ書房、2021年）
• 『トランプ政権の分析』（日本評論社、2021年）
  など多数

研究プロジェクト・発表（2018年〜　抜粋）

• 『AIと人間の「あいだ」を考える研究会メンバー（弊社主催）』（当研究所、2024年～）
• 計算社会科学会大会にて発表（企画ワークショップ）『日本の分断はどこにあるのか？』（計算社会科学会、2024年2月）
• 『スマートニュース・メディア価値観全国調査研究会』（当研究所、2022年〜）
• 日本社会心理学会にて発表（ワークショップ）『スマートニュースメディア価値観全国調査・調査概要と日米比較』（日本社会心理学会、2023年9月）
• 『現代アメリカにおける政治的地殻変動：政党再編と政策的収斂 科研費基盤研究A　研究分担者』（2021年度～2025年度）
• 『「格差・分断の広がりとメディアのあり方」を考える研究会メンバー（弊社主催）』（当研究所、2020年～2021年）
• 東京財団政策研究所『2020年アメリカ大統領選と日米経済関係プロジェクト』研究会メンバー（東京財団政策研究所、2018～2020年）
• 東京財団政策研究所 公開研究会にて発表『トランプ政権とメディア―分極化時代の報道とは？』（東京財団政策研究所、2019年4月）

執筆コラム・論考（社外、2018年〜　抜粋）

• 『教育×デジタル新潮流 メディア情報リテラシー――民主主義を支えるために①②』（教職研修2025年4月号・5月号、2025年3月～4月）
• 『社会を分断しないために　メディアリテラシーのすすめ』（日本YWCA機関紙2025年4月号 「メディアリテラシーのススメ」、2025年3月）
• 『デジタル社会において主体的に意思決定する力をつけるには』（消費者教育研究―NICEニュースレターNo.224、2025年2月）
• 『調査紹介　スマートニュース・メディア価値観全国調査』（日本世論調査協会報「よろん」第１３４号、2024年12月）
• 『日本の「分断」を追う10年プロジェクト始動──第1回調査で垣間見えた日米の差異』（Newsweek日本版、2024年1月）
• 『文章が得意、と私に「思い込ませて」くれた先生　褒め方にはコツがある、と気づいた』（朝日新聞GLOBE＋、2022年9月）
• 『日本の医療制度は「自由すぎる」、世界を変えたプライマリ・ケア改革とは』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2022年9月）
• 『経済学者とジャーナリストが議論「アカデミズムとジャーナリズムのあり方は？」』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2022年9月）
• 『メディアリテラシー教育の促進を』（内外教育4/19日号、2022年4月）
• 『フェイクニュースの時代に必要な“吟味思考”とは？』（ウェブ電通報、2022年4月）
• 『メディアリテラシーの現在地』（月刊教員養成セミナー、2022年3月）
• 『「批判的思考」という訳語では伝わらない　クリティカルシンキングの本質は「吟味」だ』（朝日新聞GLOBE＋、2022年2月）
• 『高坂正堯の精神から何を学ぶか──アカデミズムとジャーナリズムの架橋』（WEBアステイオン・Newsweek日本版、2021年12月）
• 『メディアの分極化と米国の分断　公平原則の撤廃は何をもたらしたか』（月刊Journalism 2021年4月号、2021年4月）
• 『批判的思考力を鍛える「メディアリテラシー教育」とは』（朝日新聞GLOBE＋、2020年12月）
• 『「メディアリテラシーは誤用されている」　フェイクを見抜くよりも大切なこと』（朝日新聞GLOBE＋、2020年11月）
• 『戦後教育はどこが間違っていたのか　教育史の専門家がみる「改革のヒント」』（朝日新聞GLOBE＋、2020年10月）
• 『シンガポール国立大はなぜアジアトップクラスの大学になれたか　改革の主導者に聞いた』（朝日新聞GLOBE＋、2020年6月）
• 『トランプ大統領と学校現場　いじめ問題を中心に』（東京財団政策研究所、2020年3月13日）
• 『【苅谷剛彦】教育改革にひそむ「主体性」「平等主義」という名の落とし穴』（朝日新聞GLOBE＋、2020年2月）
• 『トランプ大統領と公民教育の行方』（東京財団政策研究所、2019年9月19日）
• 『テレビに愛されるトランプ氏と、米放送業界の「イコールタイム・ルール」』（Forbes JAPAN、2019年8月11日）
• 『政治もメディアも分極化する米国　歩み寄りのカギはどこに』（朝日新聞GLOBE＋、2019年6月）
• 『トランプ氏、バイデン氏と、「アメリカ建国の父」トーマス・ジェファーソン』（東京財団政策研究所、2019年5月28日）
• 『トランプ大統領の気質とメディア（2）憲法修正第25条をめぐって』（東京財団政策研究所、2019年5月9日）
• 『トランプ大統領の気質とメディア（1）ゴールドウオータ・ルールをめぐって』（東京財団政策研究所、2019年2月21日）
• 『Under Surface, Middle-Aged Women Push Anti-Trump Movement in U.S.』（朝日新聞GLOBE＋、2018年11月）
• 『米放送界のイコールタイム・ルールとトランプ氏の「ねじれた関係」』（東京財団政策研究所、2018年11月1日）
• 『トークラジオ化するケーブルテレビと政治的分極化』（東京財団政策研究所、2018年9月25日）
• 『FCCのフェアネス・ドクトリン（公平原則）の廃止と、トークラジオの隆盛』（東京財団政策研究所、2018年9月19日）
• 『アメリカ政治とメディアの分極化――鶏が先か、卵が先か？』（東京財団政策研究所、2018年6月28日）

当研究所ウェブサイト掲載記事

• いま、なぜメディアリテラシー教育が必要なのか（上）〜激変するメディア環境に対応、「定義論争」や会社の枠を超えて
• いま、なぜメディアリテラシー教育が必要なのか（下）〜クリティカルシンキングの養成が、健全な民主主義社会につながる
• ウソとホントは見分けられるのか？学校現場で「情報リテラシー」の基礎を教える
• 第１回SMPP調査の見取り図（上）スマートニュース・メディア価値観全国調査は、どう受け止められたのか？
• 第１回SMPP調査の見取り図（下）スマートニュース・メディア価値観全国調査は、どう受け止められたのか？
• 鼎談「これからのメディアリテラシー教育、そしてメディアについて」第1部～メディアリテラシーの課題をめぐって
• 鼎談「これからのメディアリテラシー教育、そしてメディアについて」第2部～メディアの信頼性をどう考えるか
• 鼎談「これからのメディアリテラシー教育、そしてメディアについて」第3部〜新しいメディアリテラシーは可能か
• ウェビナー『デジタルと吟味思考をつなぐ』開催レポート1〜：デジタルと「対話」で、「吟味思考」を育てよう
• ウェビナー『デジタルと吟味思考をつなぐ』開催レポート2〜：人は見たいものを見る、そのことに自覚的でいよう──教育哲学の視点から考えるメディアリテラシー
• ウェビナー『デジタルと吟味思考をつなぐ』開催レポート3〜：メディアリテラシーは誰でも身に付けられるスキル──デジタル時代の市民教育

メッセージ

2016年の米国大統領選は、現地で取材した私にとって衝撃でした。フェイクニュースの拡散、ニュース操作、政治的・社会的な分断の深刻化…。それをきっかけに、ネット時代の民主主義や、教育のあり方にも関心を持つようになりました。アメリカのように感情的な分極化（違う党派の支持者に強い反感・敵意をもつような形の分断）が進むと、メディアリテラシー教育も行いにくくなります。政策に対する考え方が違っても、対話が成り立つような社会をどう維持・発展させていくか、その知恵が問われているように思います。