FellowshipProgram参加者による渡米取材と「米・地方紙の模索」記事掲載のお知らせ

2022.01.05
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新聞の休刊・廃刊がアメリカの特に地方都市でここ数年、相次いでいます。その状況は「ニュース砂漠」とも言われ、地元の課題を伝えるメディアがなくなった地域においては、投票率の低下や、貧困率の上昇、教育水準の低下との関連を指摘するデータもあり、深刻な社会問題とのつながりが懸念されています。

地元の新聞がなくなった町では何が起きているのか。ローカルジャーナリズムにおいて必要な知見や経験はなんだろうか。

SmartNewsFellowshipProgramの参加者・吉江圭介さん(河北新報)は、コロラド州デンバーを訪れました。その町には、130年の歴史がありながら、ファンドに買収された後、大規模なリストラが敢行され、厳しいコスト削減が続いている地方紙があります。
そこで暮らす人たちが、地元の新聞の変容をどう受け止めているのか、さらには、その地元紙を出て新しいオンラインメディアを展開するジャーナリストたちに取材をしています。

「アメリカの新聞社で起きていることは、日本の新聞社にとっても決して他人事ではない」そんな問題意識を持って、デンバーの町を歩き回った吉江さんの思いが、様々な記事として発信されています。
ぜひ、読んでいただきたい記事です。

参照:
全米で「ニュース砂漠」広がる 04年以降、2155紙が廃刊 <米・地方紙の模索>

有力紙、記者3分の1に 投資ファンド買収で変質 <米・地方紙の模索(上)>

地元に特化し調査報道 読者とのつながり、未来への希望 <米・地方紙の模索(下)>

デジタル化が不可欠 専門人材の登用急務 アナリストに聞く <米・地方紙の模索>

高原都市、華やぐ街 米コロラド州デンバーを訪ねて <米・地方紙の模索>