FellowshipProgram参加者による渡米取材と「米・地方紙の模索」記事掲載のお知らせ
2022.01.05
新聞の休刊・廃刊がアメリカの特に地方都市でここ数年、相次いでいます。その状況は「ニュース砂漠」とも言われ、地元の課題を伝えるメディアがなくなった地域においては、投票率の低下や、貧困率の上昇、教育水準の低下との関連を指摘するデータもあり、深刻な社会問題とのつながりが懸念されています。
地元の新聞がなくなった町では何が起きているのか。ローカルジャーナリズムにおいて必要な知見や経験はなんだろうか。
SmartNewsFellowshipProgramの参加者・吉江圭介さん（河北新報）は、コロラド州デンバーを訪れました。その町には、130年の歴史がありながら、ファンドに買収された後、大規模なリストラが敢行され、厳しいコスト削減が続いている地方紙があります。
そこで暮らす人たちが、地元の新聞の変容をどう受け止めているのか、さらには、その地元紙を出て新しいオンラインメディアを展開するジャーナリストたちに取材をしています。
「アメリカの新聞社で起きていることは、日本の新聞社にとっても決して他人事ではない」そんな問題意識を持って、デンバーの町を歩き回った吉江さんの思いが、様々な記事として発信されています。
ぜひ、読んでいただきたい記事です。
参照：
全米で「ニュース砂漠」広がる ０４年以降、２１５５紙が廃刊 ＜米・地方紙の模索＞
有力紙、記者３分の１に 投資ファンド買収で変質 ＜米・地方紙の模索（上）＞
地元に特化し調査報道 読者とのつながり、未来への希望 ＜米・地方紙の模索（下）＞