メディアリテラシー教育とは何か
――水越伸が語る断片化時代の処方箋――（下）

メディアを情報技術の側からだけではなく、人間や社会の側からとらえる「ソシオ・メディア論」を提唱したことで知られる水越伸氏のインタビュー。後編では、メディアリテラシーの研究のみならず実践にも取り組んできた水越氏に、断片化時代におけるメディアリテラシーの課題と未来を聞いていく。（聞き手：山脇岳志、長澤江美）

水越 伸（みずこし・しん）
1963年生まれ。関西大学社会学部メディア専攻・教授。
1986年筑波大学比較文化学類卒業。在学中にデザインオフィスCOATOの立ち上げに参画し、生産デザインと消費社会の文化人類学的調査に従事。東京大学大学院社会学研究科博士課程中退。1989年、東京大学新聞研究所助手、助教授を経て、2000年より情報学環准教授、2009年教授。2022年より現職。大学と社会を架橋して「大人のリテラシー」に取り組む財団法人INSTeM理事、バイリンガルの独立雑誌『5：Designing Media Ecology』編集長。

 

断片化と極私化――スマートフォンが変えたメディア体験

――SNSなどがもたらす「情報の断片化」が、メッセージの単純化や社会の分断を促していると言われています。水越さんは、どうお考えですか。

なにが「情報の断片化」をもたらし、いかに社会に影響を及ぼすかについては、多くの研究者が実証的研究に取り組んでおり、その知見を吟味していく必要があると思います。それはそれとして、スマートフォンやSNSが人々のメディア体験を著しく個人化させている、つまり極私化させていることはまちがいない。

メディアの歴史は、そのメディアに関わる個人ではなく、集団やコミュニティの歴史だったと言えます。たとえば、17世紀のイギリスでは、さまざまな階級の人々がコーヒーハウスに集まり、新聞を読みながら政治や経済について議論していた。20世紀後半のテレビはリビングルームで視聴され、番組視聴は家族のコミュニケーションの一部となっていた。固定電話に誰かから電話がかかってくると、家族は娘が誰と友だちで、息子が誰と付き合っているのかを知ることができたわけです。

 

 

2010年代半ばから世界に定着したスマートフォンとSNSは、そうしたコミュニティを前提としない、徹底的に個人のメディアになっています。私は、メディアそのものの特性よりも、このことに問題があるとみています。私たちは最も親しい人がスマホにどんなアプリを入れていて、誰とどのようにコミュニケーションし、今日どんな写真を撮ったかをまったく知らない。コンビニとスマホさえあれば、1人で生きていける社会ができあがってしまった。昔に比べて便利で迅速で簡単になり、煩わしい人間関係もない代わりに、人々は以前より孤独になっています。

2026年初頭に、長年にわたってケータイやスマートフォンなどモバイル・メディアの研究に取り組んできた松田美佐さん、土橋臣吾さん、辻泉さんらが、『つながりの「曲がり角」：データで読むモバイル・コミュニケーションの変遷』（新曜社）を出版しました。それによれば、モバイル・メディアの定着によって、ここ20〜30年の間に、人々のつながりが弱まり、人間関係を薄いものにするなどの変化が生じるとともに、人によって格差が大きくなっていることがあきらかにされています。

――極私化した状況には、「クリティカルシンキング」や「熟慮」は入り込む余地がないですよね。

だからこそ、メディアリテラシー教育が必要なのです。私はiPhone発売直前に『コミュナルなケータイ：モバイル・メディア社会を編みかえる』（岩波書店、2007年）という編著を出しました。それから数年後にケータイという言葉が廃れていき、全然売れませんでした（笑）。でも、2000年代半ば過ぎに、すでにパーソナルなケータイをコミュナルにとらえ直すこと、すなわち個人で使うことが当たり前のモバイル・メディアをコミュニティのなかで批判的にとらえ直し、新たな活用方法を考えていくためのメディアリテラシーの必要性を唱えていました。

新聞やテレビなどのコンテンツやメッセージの批判的読み解きとしてのメディアリテラシーは、それなりに定着してきました。ところが、スマホやSNSでも、相変わらずメッセージ内容がフェイクやヘイトではないかといった観点が強く、モノとしてのスマホや、プラットフォームとしてのSNSをとらえる、冒頭で申し上げたような新たなメディアリテラシーの教育実践はまだまだです。

プロにもメディアリテラシーが必要な理由

――いくつかの著書で、プロのジャーナリストや放送人にとってもメディアリテラシーが必要だとお書きになっていますが、その意味を説明していただけますか。

メディアリテラシーを論じるときに、それがメディアの受け手、一般市民の側に必要な素養や技法であることがずっと前提とされてきていましたよね。わたしは1990年代から、そうではなくて、送り手、専門家にとっても必要だと唱えてきました。「送り手のメディアリテラシー」ですね。

それは、マスメディア業界のプロが自分たちの組織がどのような仕組みでいかなる情報やサービスを生み出しているか、そのなかで自分が働く意味は何か、そうしたことを知るための手段としてのメディアリテラシーということでした。

先ほど、私のメディアリテラシーとの出会いが日放労（日本放送労働組合）の研究会への参加だったこと、その後もテレビやテレコムなど、いくつものメディア企業との共同研究の中でメディアリテラシーに取り組んできたといいました（注・インタビュー前編参照）。これはきわめて特殊な経歴だといえます。

メディアリテラシーといえば青少年をメディアの害悪から守り、メディアの生産するコンテンツやメッセージを市民が批判的に読み解くことができるようにする教育だというのが一般的な考え方でしたから、私はその害悪をもたらす敵と手を組むようなことをやっていると批判もされました。

日放労は当時、やらせ問題があちこちで批判され、それをきっかけに受信料不払い運動が起こる中、反省すべきところは反省し、メディアリテラシーについて組合員がしっかり学ぶ機会を設けようとしたのでした。私はその研究会で、テレビ局のさまざまな部署に出向き、ディレクター、アナウンサー、記者、技術者、受信料徴収員、カメラパーソンらと対話を重ねました。

すると、NHK内部は整然とした分業体制が敷かれていて、たとえば記者とカメラマンとアナウンサーはおたがいの仕事についてほとんど知らない、あるいは互換性のない立場におかれていることがわかりました。局員はそれぞれの部署で組織のパーツのようにして仕事をしている。

ひとたび問題が起こったときに、それをどのように自分事として引き受けるべきか、今の職場環境や仕事のやり方をどのように改善していけばよいのかといったことを話し合い、改善することがむずかしい。同じことは、民放連（日本民間放送連盟）の加盟局におけるメディアリテラシー実践でも感じました。

テレビのプロであっても、生まれながらにしてプロだった人は誰もいません。最初はみんな受け手であり、市民だったわけで、そうした人々が就職し、研修を受け、オン・ザ・ジョブ・トレーニングで鍛えられるなかでプロとしての知恵や技能を身につけていきます。しかし、それに伴い、徐々に一般視聴者としての感覚や目線を失っていく。組織の一部になると同時に、普通の感覚でテレビが見られなくなる事例は数多く見られました。

私は後述するメルプロジェクトの一環として、約10年間、民放連メディアリテラシー・プロジェクトというものに取り組み、全国各地の20局くらいで実践を展開しました。それは、放送局員が地元の青少年と協働して番組を作り、本気でオンエアするというワークショップ型のメディアリテラシー実践でした。

 

 

 

その過程で、プロが視聴者である地元の中学生や高校生との対話の中から、受け手としての自分を回復する。青少年との番組づくりが進むなかで、局員同士が職種の壁を越えて交流し、テレビや放送局とは何なのかを学び合うことを促しました。

送り手のメディアリテラシーを深めることは、放送人が視聴者や社会を意識し、受け手の感覚を取り戻し、放送の社会的責任を実感するための営みだといえます。それはテレビやマスメディアだけではなく、テレコム企業やビッグテックと呼ばれるIT産業でも同様です。

私たちはそうしたメディア企業で働く人々をメディアリテラシーの敵だなどと、軽々に決めつけてはならない。それこそがステレオタイプというものです。メディア企業で働く人々も市民であり、メディアのプロであると同時に受け手であり、ユーザー、消費者なのです。

そうした観点に立った上で、送り手から受け手まで、プロから素人まで、プロバイダーからユーザーまで、幅広く人々がメディアとの関わりにおいて身につけるべき知恵や技法がメディアリテラシーだといえるのです。その土台の上に、ジャーナリスト教育も位置づけるべきではないでしょうか。

メルプロジェクト――アベンジャーズの10年

――「送り手のメディアリテラシー」はユニークであり、今こそ必要ではないかと思います。そうした発想は、水越さんが仲間と展開した「メルプロジェクト」「メルプラッツ」にも結びついていたのでしょうか。

1990年代に、日放労の研究会でビジョンとして提示した「送り手のメディアリテラシー」は、2000年代の民放連プロジェクトで具体化しました。その背景にあったのが「メルプロジェクト」でした。メルプロジェクトは、Media Expression, Learning and Literacy（メディア表現、学びとリテラシー・プロジェクト）の略称（MELL Project）で、2000年に東京大学に新設された、情報、メディア、コミュニケーションに関する学際的な大学院である情報学環を拠点として5年間展開された研究プロジェクトの群体でした。

 

 

メルプロジェクトは、情報学環で私の同僚だった学習環境デザインの山内祐平さん、長野県の高校教諭の林直哉さん、在米ジャーナリストで岩波新書の『メディア・リテラシー』の著者でもあった菅谷明子さん、日放労に私を誘ったNHKの市川克美さん、東京メトロポリタンテレビジョンや日本科学未来館の設立メンバーだった境真理子さん、そして私の6人がリーダーとなりました。それぞれの領域の第一人者を集めた、自分で言うのもなんですが、アベンジャーズのような布陣でした。

学校教育からジャーナリズム、メディア・アート、市民運動、メディア研究、地域メディア、メディア技術など幅広い領域をまたいでメディアリテラシーを考え、実践プログラムを生み出すことを目的としていました。

先ほどの民放連メディアリテラシー・プロジェクトなどは、メルプロジェクトの傘下におかれたいくつもの研究プロジェクトの一部でした。そのため、「送り手のメディアリテラシー」という発想は、アートやデザインにも結びつき、メディア・コンテンツの制作だけでなく、メディア技術やプラットフォームの領域にも応用展開していくこととなりました。

メルプロジェクトは、メンバーが約80名、メルマガの登録者は約千人と、全国的な拡がりを見せました。メルを発展させ、メディアリテラシー学会を作ってはどうかという声があちこちからあがりましたが、私は学会という古臭くて権威主義的な組織が性に合わなくて、はじめに5年期限のプロジェクトだと公言していたので、5年でやめることになりました。

その後、さらに5年、全国の関連する研究や教育実践、諸団体などをネットワーク化するメルプラッツ（メルのひろばという意味）を展開することになりました。私は2000年代から2010年代初頭までの約10年、全力でメルに取り組んでいたのでした。

メディアリテラシー教育の未来

――メルプロジェクト、メルプラッツの成果をどう振り返っていますか。

メルプラッツが終わって、15年近く経ちました。メルの成果は、メディアリテラシーのワークショップを数多く生み出したこと、そして多くの研究者や実践者を輩出できたことです。メルで育った数十名の人々が内外各地に散らばり、その人たちを中心とした組織やグループが展開しつつあります。

私たちは、従来の枠組みにとらわれず、自由奔放にワークショップを作り、ビジョンを提示し、文字通り東奔西走しました。そのすべてが成功だったわけではありません。当時の感覚からするとぶっ飛んでいて理解されなかったことや、理念ばかりが先走りして失敗したこともあります。でも、メディアリテラシーの射程にAIが入ってきて、多くの人々が戸惑っている現在、メルには先見の明があったなと思います。

――もしもまだメルプロジェクトがあったら、と想像してしまいます。もしアベンジャーズが今ふたたび揃ったら、現代のメディア状況にどのようにアプローチするでしょうか。

まずはメディアをめぐる全体状況、僕はよく言うのですが「墓石からロボットまで」思いつくかぎりのメディアに関する可能性と課題を、巨大な紙の上にみんなで描き出すワークショップを、2泊3日くらい缶詰でやるだろうなと思います。私たちは合宿好きでしたから（笑）。そしてそれらへの対応策も描き込んだ曼荼羅のようなものをつくることからスタートするのではないでしょうか。

 

 

私は現在、科学技術社会論の佐倉統さん、文化社会学の毛利嘉孝さんらと「大人のためのリテラシー」の育成とプログラムデザインを目的とした財団法人INSTeMを設立し、プラットフォームやAIをめぐるリテラシーの研究プロジェクトやネットワークづくりを進めています。INSTeMには、10年で終わったメルのネットワークをアップデートするという意味合いもあります。国際セミナーや、コンベンションを開催し、スマートニュース メディア研究所の方々にも参加していただきました。考えてみるとその巨大曼荼羅づくり、INSTeMでやれるかもしれないですね。次のイベントに盛り込んでみようと思います。

（インタビューは、2026年2月10日、3月26日の2回にわたって行いました）

 

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